断熱レベルの強化

2019年3月17日

春の陽ざしを浴び、近くの目久尻川沿いを歩くのはとても気持ちが良い
野の草花が一斉に芽吹く光景は希望が湧いてきて、心から元気になりますね。
自然には感謝です。


ところで、
コストパフォーマンスが悪いと言われがちな断熱強化ですが
その恩恵は大きいと前真之東大準教授は指摘する。

日本の断熱レベル強化の歴史をみると
オイルショック直後の1980年に初めて省エネ基準が制定され
等級2のレベルが最初で、1991年に等級3、1999年に等級4が制定されて現在に至っています。
等級4では、かなり断熱が強化されました。

しかし、この省エネ基準に適合義務はなく、努力目標でしかなく
現状の新築住宅においても、等級3程度が相当数あるということです。

現在の建築物省エネ法で求めている断熱レベルは等級4です。
省エネ法自体は2016年に施行されていますが、求める断熱水準は
1999年当時から変わっていないことに要注意です。

断熱レベルの低い家では各部位から熱がだだ漏れとなるため
家計の支出が大きすぎて大赤字となります。
よって大量の熱負担を補填する必要が生じ、暖房のエネルギー消費量や
燃料費が膨大になってきます。
断熱レベルを強化すると、熱の漏れが大きく減少します。
内部発熱と日射熱などのベーシックインカムだけで、大体賄えてしまい
赤字は激減することになります。

まさに断熱の強化は縮小均衡を目指す「堅実財政」ということになります。

結論は、断熱を2倍にしてUA値を半分にすれば壁や窓から逃げる熱も半分になり
断熱強化で熱損失を抑えると、内部発熱や日射熱などで十分暖かく
暖房費は激減するということです。

また熱の収入と支出のバランスについても、問題を探っていきたいと思います。

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