2019年03月19日

断熱レベルの強化

2019年3月17日

春の陽ざしを浴び、近くの目久尻川沿いを歩くのはとても気持ちが良い
野の草花が一斉に芽吹く光景は希望が湧いてきて、心から元気になりますね。
自然には感謝です。


ところで、
コストパフォーマンスが悪いと言われがちな断熱強化ですが
その恩恵は大きいと前真之東大準教授は指摘する。

日本の断熱レベル強化の歴史をみると
オイルショック直後の1980年に初めて省エネ基準が制定され
等級2のレベルが最初で、1991年に等級3、1999年に等級4が制定されて現在に至っています。
等級4では、かなり断熱が強化されました。

しかし、この省エネ基準に適合義務はなく、努力目標でしかなく
現状の新築住宅においても、等級3程度が相当数あるということです。

現在の建築物省エネ法で求めている断熱レベルは等級4です。
省エネ法自体は2016年に施行されていますが、求める断熱水準は
1999年当時から変わっていないことに要注意です。

断熱レベルの低い家では各部位から熱がだだ漏れとなるため
家計の支出が大きすぎて大赤字となります。
よって大量の熱負担を補填する必要が生じ、暖房のエネルギー消費量や
燃料費が膨大になってきます。
断熱レベルを強化すると、熱の漏れが大きく減少します。
内部発熱と日射熱などのベーシックインカムだけで、大体賄えてしまい
赤字は激減することになります。

まさに断熱の強化は縮小均衡を目指す「堅実財政」ということになります。

結論は、断熱を2倍にしてUA値を半分にすれば壁や窓から逃げる熱も半分になり
断熱強化で熱損失を抑えると、内部発熱や日射熱などで十分暖かく
暖房費は激減するということです。

また熱の収入と支出のバランスについても、問題を探っていきたいと思います。

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2019年03月12日

長寿命で耐久性の高い家

2019年3月10日

満開だった我が家の梅の花も、雨混じりの風で八割ぐらい散ってしまいました。
桜の開花が待ち遠しいですね!

東日本大震災から明日で8年。
津波で甚大な被害を受けた沿岸部とそれ以外の内陸部の格差がでてきて
沿岸部の再生への足取りは鈍り始めている様子です。
原因として、想定外の早さで進む人口減少が一因と見られています。


ところで、湿潤な気候という自然条件の下、
住宅に木材を多用する日本においては、特に水が関与する
木材の生物劣化を防ぐことが、家を守る大きなポイントになってきます。

住宅に使われている木材の耐久力が失われてしまっては
安心して住める家ではなくなってしまいます。

この点について「日本しろあり対策協会」会長の土居修一氏は次のように語っています。

木造住宅の劣化現象としては、風化・摩耗・腐朽・虫害などがあります。
このうち最も警戒を要するのが、土台や柱など主要構造に被害を与える
シロアリによる食害と菌類による腐朽です。

特に現代の建物は防耐火、高断熱、高気密、高耐震など
様々な性能が要求されているため、木部が密閉状態に置かれています。
その結果、シロアリや木材腐朽菌の攻撃を受ける恐れが大きくなっているということです。

長寿命で耐久性の高い家を建てるには
シロアリ対策・菌類による木材の腐朽対策が非常に大切だという事になります。

これから気温が少しづつ上がってくると羽アリが飛ぶ時期が来ます。

注意して、早期に対応しておきたいものです。

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2019年03月05日

住宅用太陽光発電システムからの火災事故

2019年3月3日

3月に入ってから一雨ごとに暖かさが増しているように感じられます。
桜の開花も今月25日頃には見られそうです。
寒さとの闘いももう少しです。
暖かくなると心の中から
何かムズムズと元気の芽が出てくるような感じがします。


ところで、余剰電力買取制度の創設により
住宅用太陽光発電システム(住宅用PV)が急速に普及し始めて約10年。
今年1月28日、住宅用PVから発生した火災事故などに関する報告書を公表しました。
それによりますと、3つの問題点が明らかになりました。

1つ目は、施工不良。
例えば、ケーブルが架台などに挟み込まれたり、中間部と不適切に接続されたり
といった施工不良による異常発熱や放電が発生したためとしています。

2つ目は、不燃材料の未設置によるもの。
屋根の野地板に延焼して被害が大きくなった事故7件は
すべて鋼板、瓦、スレート等が無いタイプだったためという事です。
火災になったタイプはルーフィングに近接する格好で設置するタイプで
約11万棟が該当するそうです。
その他のタイプでは、延焼被害は無かったものの
「鋼板等付帯型」については、延焼を引き起こすリスクがあると指摘しました。
屋根一体型については要注意です。

3つ目は、保守点検の不足。
保守点検については住宅用PVの所有者が責任を持つことが前提としたうえで
経済産業省に対し、保守点検が確実に実施される仕組みの検討や
保守点検ガイドラインの見直しを促すことなども求めたいということです。

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